ソーラーパートナーズとタイナビの違い【2026年版】

※本記事にはプロモーション（PR）が含まれます。掲載している各サービスの条件は【2026年9月5日時点】の公式サイト・公的資料で確認したものです。

「ソーラーパートナーズとタイナビ、どっちがいいの？」——太陽光発電の一括見積もりサイトを探すと、この2つがよく比較の俎上に載ります。結論から言うと、両社とも利用は無料・紹介社数は最大5社まで（タイナビは公式に「タイミングによりご紹介できる企業が少ないことがございます」と注記）という条件は共通していますが、紹介の設計思想がはっきり違います。 ソーラーパートナーズは「自社施工の会社だけを紹介する」と公式に説明しており、タイナビは登録施工店を都道府県別に公開して透明性を訴求しています。

この記事では、両社の公式サイト・利用規約・プライバシーポリシーに書かれている条件だけを根拠に、運営会社、対象建物、紹介の仕組み、申し込み後の連絡フロー、断り方の窓口までを項目ごとに比較します。口コミ・体験談の数字は扱いません。あわせて、太陽光・蓄電池の一括見積もりサイト全般の仕組みやメリット・デメリットは一括見積もりサイトの使い方とメリット・デメリットで解説しているので、そちらもご覧ください。

この記事でわかること

• 条件を3つ選ぶだけで、あなたの家に合う見積もり窓口の候補がわかる
• 運営会社・対象建物・紹介社数を、公式サイトの逐語表現で比較した一覧表
• 「自社施工会社のみ」と「登録施工店を都道府県別に公開」という紹介設計の違い
• 申し込み後、最初に連絡してくるのがどちらかという実務上の違い
• 加盟審査で公式に開示されている項目と、非公開の項目
• ソーラーパートナーズの「全国600社以上」、タイナビの「累計20万人」といった自社発表の数値をどう読むか
• しつこい営業への断り方の窓口と、地方で「最大5社」が揃わないことがある理由

条件から選ぶ：あなたの家ではどちらが使えるか

お住まいの地域・太陽光の設置状況・建物の種類によって、実際に使える窓口は変わります。まずは3つの質問に答えて、候補を絞り込んでください。

法人・産業用を選ぶと、住宅用とは別窓口のタイナビNEXTのカードに切り替わります。ソーラーパートナーズ・タイナビだけでは選択肢が足りない条件（蓄電池のみ・エリア限定サービス・法人）は、この記事の後半「2社だけでは足りない条件」で個別に案内しています。カードの条件文はソーラーパートナーズ・タイナビ・エコ×エネの相談窓口・東京ガス・ゼロスタート ソーラー・タイナビNEXT各社の公式サイトと、東京都環境公社の登録事業プラン一覧を【2026年9月5日時点】で確認した内容に基づきます。

運営会社と対象範囲の違い（公式表記の逐語比較）

この記事で比較する見積もり窓口・相談サービスの全体像です。グリエネ・エコ発蓄電池・タイナビ蓄電池は当サイトと提携していないため、アフィリエイトリンクは張らず、公式の記載に基づく事実の言及にとどめます。

確認日: 2026年9月5日。提携先は本文中のリンク先を含む各社公式サイト、未提携のグリエネ・エコ発蓄電池・タイナビ蓄電池は各社公式サイト（提携がないためリンクは張っていません）で確認しました。

なお東京ガスの太陽光は、屋根面積が狭小な住宅や周囲の影の影響を受けやすい住宅では設置できない場合があります。条件の詳細は東京ガスの太陽光発電・蓄電池を徹底解説で解説しています。

ここから先は、この記事の主役であるソーラーパートナーズとタイナビを中心に比較します。

運営会社は、ソーラーパートナーズが株式会社ソーラーパートナーズ（2010年4月22日設立、東京都新宿区新宿5-18-20、資本金1億円）、タイナビが株式会社グッドフェローズ（2009年3月6日設立、東京都品川区西五反田7-13-5）です。対象設備は、ソーラーパートナーズが見積フォーム冒頭で「太陽光発電（蓄電池セット含む）」と「蓄電池のみ（V2Hセット含む）」の2択を提示しているのに対し（公式サイト）、タイナビは「太陽光発電や太陽光発電＋蓄電池セット」を扱い、蓄電池単体の依頼は姉妹サイト「タイナビ蓄電池」への送客になります（タイナビ公式）。

対象建物にも違いがあります。ソーラーパートナーズの見積フォームは「一戸建て（カーポートも含む）」と「店舗・アパート（一戸建て以外の建物）」の2区分で、土地だけへの設置（野立て）は対応していないと明記されています（見積フォーム）。タイナビは「一戸建て住宅に設置をご検討の方」を対象とし、産業用（10kW以上、マンション・アパート・店舗・オフィス・工場・倉庫・農地・野立て・遊休地など）は別サイトへ誘導しています（タイナビ「個人情報の取扱いについて（見積ユーザー様）」）。同じ株式会社グッドフェローズが産業用の一括見積もりサイト「タイナビNEXT」を運営しています（タイナビNEXT公式）。

紹介の設計が違う（自社施工会社のみか、登録施工店を都道府県別に公開するか）

ソーラーパートナーズは、自社施工会社ネットワーク「ソーラーパートナーズ」に加盟する全国600社以上（集計時点の記載なし）の中から、本部のソーラーアドバイザーが施工会社を厳選して日程調整すると公式に説明しています（公式サイト）。加盟している個々の会社名の一覧は、当サイトが2026年9月5日に公式サイト（トップ・会社概要・利用規約・見積フォーム）を確認した範囲では見当たりませんでした。

タイナビは逆に、登録している施工販売店を都道府県別に一覧表示するページ（/introduce/）を公開しています。当サイト編集部が2026年9月5日にこのページを確認したところ、47都道府県すべてにページが用意されている一方、掲載件数には地域差があり、最多は東京都（69件）、次いで愛知県（37件）、大阪府（29件）でした。最少は佐賀県（0件）で、青森県・富山県・島根県も各1件にとどまります（タイナビ 都道府県別の登録施工店一覧（/introduce/）、当方が2026年9月5日に集計）。

タイナビの公式表現は「全国270社以上の太陽光発電販売企業と提携」（トップページ表示・2026年9月5日時点）ですが、この270社の集計基準日・算出方法は公開されていません。当サイトが同日に都道府県別ページの掲載件数を数えると合計406件（同一社が複数県に掲載されるケースを含む）で、公式表示の社数とは別カウントです。都道府県別公開だからこそ、この地域差は外から確認できます。

申し込んだあと何が起きるか（一次連絡の主体と個人情報の提供先）

見積もりフォームを送信したあと、最初に連絡してくるのがどちらかという点は、両社の公式説明ではっきり違います。

タイナビは「お見積りの依頼をいただいたあと、タイナビから電話かメールにて最初のご連絡をします」と明記しており（タイナビ公式サイト内記事（/library/610/・2026年9月5日確認））、その後に居住エリア対応の登録施工店（最大5社）から連絡が届く2段階の流れです。

ソーラーパートナーズの利用規約では「当社および登録企業は、本サービスを提供する際に、ユーザーに対して電子メール、ダイレクトメール、郵便、電話等によって連絡をすることができる」と定められており（ソーラーパートナーズ利用規約）、本部と登録企業のどちらが最初に連絡するかまでは規約上明記されていません。ソーラーパートナーズ公式サイトの自社比較表では「アドバイザーが施工会社を厳選して日程調整」「アドバイザーが連絡を取りまとめる」と説明されているため、本部のアドバイザーが窓口になる想定と読めますが、この点は規約の逐語では確認できていません。

個人情報の提供先は、ソーラーパートナーズが「登録企業」（氏名・住所・連絡先・見積り依頼情報・相談内容など）で、開示等請求には1回500円（税込）がかかると規約に明記されています（ソーラーパートナーズ利用規約）。タイナビは「氏名、住所、メールアドレス、電話番号、お住いの状況等」を暗号化したWeb経由で販売施工店に提供すると明記し、プライバシーマーク（2016年4月18日付）を取得しています（タイナビ「個人情報の取扱いについて（見積ユーザー様）」）。

加盟審査で公開されている項目の違い

ソーラーパートナーズは「厳格な7つの審査」（公式表記）で加盟店を選定し、「審査通過率9.8%」と公式に表示していますが、7つの基準の具体的な中身、集計期間、母数は、当サイトが2026年9月5日に公式サイト（トップ・会社概要・利用規約・見積フォーム）を確認した範囲では見当たりませんでした（公式サイト）。加盟後も顧客満足度調査・契約率・経営状況の3ポイントで継続審査すると説明されています。

タイナビは「タイナビでは、機密保持契約を結んだ安心の会社のみを登録しています」と説明したうえで（タイナビ「タイナビとは？」）、「施工販売店が加入している保険の確認はもちろん、過去の施工実績、創業年数も確認しております」と、確認項目を3つ具体的に挙げています（タイナビ公式サイト内記事（/library/610/））。ただし、こちらも保険の種類や実績・創業年数の具体的な基準値までは公開されていません。

参考として、提携していないグリエネ（運営: 株式会社じげん）は「①工事保険加入、②過去2年間法的処置なし、③財務状況が健全」という3基準を公式サイトで公開しています（2026年9月5日時点）。

公式が出している数値の読み方（時点・母数・自社調べの見分け方）

一括見積もりサイトの公式サイトには、加盟社数・利用者数・満足度など自社発表の数値が多く並びます。時点・母数が書かれているかどうかで、読み方を変える必要があります。

ソーラーパートナーズの「全国600社以上」「これまでに25万人以上のお客様にご利用いただいています」は、いずれも集計時点の記載がない自社表現です（公式サイト）。一方で、2025年の契約実績に基づく成約価格表（調査対象・方法・調査期間2025年1月1日〜2025年12月31日を明記）は、時点と条件が明記された公式データです（公式サイト）。同社の自社比較表に載っている「大手販売会社◯社より平均◯%安い」という値引き率も、成約価格と他社の見積書提示額という異なる段階の金額を比べた同社調べ（2024年1月〜2026年6月）です。価格の物差しは一括見積もりサイトの使い方とメリット・デメリットをご参照ください。

タイナビの「累計20万人の利用実績」も、トップページ表示（2026年9月5日時点確認）という以上の集計時点は明記されていません（タイナビ公式）。なお、タイナビ公式サイト内記事（/library/770/）には利用者満足度の高さを示す数値表現が使われている箇所がありますが、タイナビ公式トップページのHTML上ではコメントアウトされて表示されておらず、コメント内に残る根拠は2015年6月実施の自社アンケートでした。

断り方と、しつこい営業への窓口

ソーラーパートナーズは「お断り代行」を用意しており、加盟店からしつこい勧誘があった場合に連絡すると、加盟店への指導や担当加盟店の変更などの措置を取る「イエローカード制度」を公式に案内しています（公式サイト）。

タイナビは「見積結果に100％納得できなかったときには遠慮無く断ることができます」と明記したうえで、しつこい営業をタイナビに報告すると業者に警告し、改善されない場合は登録業者から削除する「ペナルティ制度」を採用しています（タイナビ公式サイト内記事（/library/770/））。

参考として、姉妹サイトのタイナビ蓄電池（同じ株式会社グッドフェローズが運営。当サイトとは提携していないためリンクは張っていません）の利用規約には「広告掲載元と利用者との間の交渉、契約締結等について当社は何らの代理、斡旋又は干渉を行うものではございません」とあり、お断り代行に相当する記載は見当たりません。タイナビ本体にも代行の記載はなく、同じ「タイナビ」でもサイトによって仕組みが異なります。

訪問販売・電話勧誘販売では、契約しない意思を示した相手への再勧誘が特定商取引法で禁止されています（特定商取引法ガイド「訪問販売」）。ただし自ら訪問を請求した場合など適用関係が変わるケースがあり、法的なクーリング・オフの仕組みや相談窓口は、訪問販売への対応と消費生活センターの使い方で詳しく解説しています。

地方で「最大5社」が揃わないことがある理由

タイナビは公式に「タイミングによりご紹介できる企業が少ないことがございます。ご了承ください。」と注記しています（タイナビ公式サイト内記事（/library/610/））。前述のとおり、都道府県別の登録施工店一覧を実際に集計すると、佐賀県は掲載0件、青森県・富山県・島根県は各1件でした（2026年9月5日時点、当方集計）。登録施工店を都道府県別に公開しているタイナビだからこそ、この偏りを外から確認できます。

ソーラーパートナーズは「地方も含めて全国に対応」「全国600社以上」と公式に表現していますが、加盟している自社施工会社の一覧や都道府県別の内訳は消費者向けページに公開されていません。そのため、タイナビと同じ方法で地域ごとの充足度を検証することはできません。地方で見積もりを取る場合、どちらのサービスでも「必ず希望社数が集まる」という保証はない、という前提で申し込むのが安全です。

2社だけでは足りない条件（蓄電池のみ・関東1都6県・東京都・法人）

蓄電池だけを検討していて太陽光の予定がない場合、ソーラーパートナーズは見積フォームの入口で「蓄電池のみ（V2Hセット含む）」を選べるため直接依頼できます（公式サイト）。タイナビは蓄電池単体の依頼を姉妹サイト「タイナビ蓄電池」（別ドメイン）に送客する仕組みで、タイナビ本体では完結しません（タイナビ「個人情報の取扱いについて（見積ユーザー様）」）。蓄電池専門の窓口としては、当サイトが提携するエコ×エネの相談窓口（広告主の案内では太陽光を設置済みの戸建てが主な対象。公式サイトの申込フォームには設置済みに限定する記載はなく、一戸建てのほか店舗・集合住宅の区分もあります）という選択肢もあります。

関東1都6県（東京都、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、神奈川県）の持ち家戸建てでは、東京ガスの太陽光発電・蓄電池サービスも候補になります。詳しい設置条件・保証・補助金の扱いは東京ガスの太陽光発電・蓄電池を徹底解説で解説しています。

東京都内の既存住宅では、東京都環境公社の登録事業プランを使い、初期費用0円（東京都の登録上の事業種別は自己所有。標準工事費に含まれない費用が生じた場合は申込者の負担。登録は都の形式要件の確認で、プラン内容を都・公社が保証するものではありません）で太陽光・蓄電池を導入できるゼロスタート ソーラーという選択肢もあります。仕組みと契約条件はゼロスタート ソーラーの初期費用0円の仕組み、東京都の制度そのものについては東京ゼロ円ソーラー制度の使い方で解説しています。

法人・産業用（10kW以上）の太陽光は、ソーラーパートナーズ・タイナビのどちらも住宅用向けの窓口が中心です。タイナビは産業用を住宅用とは別の窓口（姉妹サイト「タイナビNEXT」）へ案内しています。法人向けの補助金・税制の考え方は法人・産業用太陽光の補助金と住宅用と産業用の違いで解説しています。