【2026年最新】V2Hで停電対策！EVを非常用電源にする方法

V2Hの停電対策としての価値は「EVの容量の大きさ」ではなく、「実際に取り出せる容量」と「停電時に自動で起動するか」で決まります。 停電が起きたときにEVが自宅にあり、コネクタがロックされていて、残量が残っている。この3つが揃って初めて非常用電源として機能します。

【2026年8月29日時点】 国のV2H補助金（令和7年度補正予算・次世代自動車振興センター）の交付申請期間は、当初は令和8年7月17日（金）〜令和8年9月30日（水）17時でした。しかし2026年8月28日到着分で予算額を超過したため、センターは交付規程第21条にもとづき申請期間を短縮し、2026年8月27日（木）中にセンターへ到着した交付申請をもって受付を終了しました。8月28日（金）以降の到着分は無効で、次回公募（令和8年度予算等）は未公表です。出典: 次世代自動車振興センター 受付終了のお知らせ（2026年8月28日・PDF）、応募要領（PDF）

この記事でわかること（数値はメーカー公式・公的機関の公表値です）

• 想定される停電がどのくらい続くのかの公的な想定値
• V2Hが停電時に自動で切り替わる条件と、切り替わらない条件
• 車種ごとの充電上限と放電下限、実際に何日分になるかの試算
• 全負荷型と特定負荷型の違いと、自立出力（3kVA/6kVA）という別の軸
• 2026年8月時点の補助金の受付状況

そもそも停電はどのくらい続くのか

備える日数を決めないと、必要な容量も決まりません。公的な想定値を起点にします。

東京都の「首都直下地震等による東京の被害想定」（令和4年5月25日公表）では、配電設備被害による停電率は都心南部直下地震（冬・夕方、風速8m/s）のケースで最大となり、都内の停電率は平均で11.9%、配電設備被害による停電の復旧完了は約4日後と想定されています（延焼による停電を除く）。復旧の推移は1日後7.7%、3日後2.1%、1週間後0.0%です（報告書 第3章（PDF））。

同じ報告書は、発電所・変電所・基幹送電網といった拠点的な施設の被災は定量評価に含まれていないため、被災状況によっては被害が大幅に増加し、復旧期間が長期化する可能性がある、とも注記しています。「数時間」ではなく「数日、場合によってはそれ以上」を見込むのが、この想定に沿った考え方です。この点は停電に強い家の作り方でも触れています。

V2Hの停電時の仕組みと、自動で動かない条件

V2Hは、家庭の交流を直流に変換してEVへ充電し、EVの直流を交流に変換して家庭へ放電する機器です。仕組みそのものはV2Hとは何かにまとめています。変換をはさむ以上ロスは避けられず、ニチコンのVCGシリーズ仕様表では系統連系時のEV放電時の変換効率が90%（定格出力時）、待機電力は15W以下と公表されています（仕様一覧）。

この向きの切り替わりを、ふだんの昼・夜と停電時の3つで並べると次のようになります。

自動切替のカギは「コネクタロック」

ニチコンのEVパワー・ステーション VSG3シリーズは「自動切替開閉器」を採用し、系統からの電力供給が途切れるとEVから家への放電に切り替わります。同社は「停電が発生した際にEVから自動で家に放電します。車両が接続（コネクタロック）されていれば、暗闇の中で複雑な操作をする必要がありません」と説明する一方、**「コネクタロックされていない場合は手動での起動操作が必要です」**とも注記しています。なお同社は、この自動切替開閉器により全負荷対応分電盤が不要になり工事費の削減に貢献するとも説明しています（外部太陽光発電の併設時など配線によっては別途分電盤ボックスが必要）。

そして、この自動コネクタロック機能は車種によって「可」と「不可」が分かれます。ニチコンの対応車種一覧では、日産リーフ・サクラ・アリア、三菱eKクロスEV、トヨタbZ4Xなどが「可」。一方で日産クリッパーEV、三菱ミニキャブEV、三菱アウトランダーPHEVの2021年式以前などは「不可」とされています。ホンダN-VAN e:も「不可」ですが、PowerスイッチON時のみ自動コネクタロックが可能との注記が付いています。「不可」の車種を検討している場合は、停電時に自分で起動操作をする前提で考える必要があります。

※対応車種一覧の基準日はメーカーごとに異なります（日産は2026年3月現在、トヨタ・ホンダは2026年6月現在など）。検討中の車種は最新の一覧で確認してください。

車両側でも電力を消費する

見落とされがちな点として、ニチコンは「EVパワー・ステーションで充放電動作を行っている際、車両側でも各種システム（バッテリー保護機能等）を動作させるために、最大数百Wの電力を消費する場合があります」と注記しています。家電を使っていなくても、給電しているだけで一定の電力が減っていくということです。

EVバッテリーで何日分の電力を賄えるか：容量の全部は使えない

1日あたりの電気使用量の目安

環境省の令和5年度 家庭部門のCO2排出実態統計調査（確報値）によると、世帯当たりの年間電気使用量は3,911kWh（調査対象期間は令和5年4月〜令和6年3月、全国平均。太陽光発電システム等の自家発電による電気を含まない）。単純に365日で割ると1日あたり約10.7kWhです（結果概要PDF）。

充電上限と放電下限を引いた「実効容量」で計算する

ニチコンは「総電力量はEVパワー・ステーション接続時の実使用可能容量とは異なります」と明記しており、対応車種一覧には車種ごとの充電上限と放電下限が記載されています。この2つに挟まれた幅が、V2Hで実際に出し入れできる範囲です。その幅を1日10.7kWhで割ると、次のようになります。

容量・充電上限・放電下限の出典はニチコン 対応車種一覧。日数はエネチョイス編集部が1日10.7kWhで機械的に割った値です。なおトヨタは充電上限に「使用環境により充電上限まで充電できない場合があります」、放電下限に「使用環境により変化します」と注記しており（スズキも放電下限に同旨の注記）、表の上限・下限どおりに使い切れるとは限りません。

この日数はあくまで上限の目安です。 変換ロスと車両側の最大数百Wの消費が乗るぶん実際は短くなりますし、そもそも常に満充電で駐車している家庭はほとんどありません。残量50%で停電に遭えば、確保できる日数はおおむね半分になります。また、この電力を家に流している間はEVを走らせる分が減ることも計算に入れてください。

全負荷型と特定負荷型の違い

停電時にどこまで使えるかは、実は2つの別々の軸で決まります。混同されやすいので分けて押さえてください。

• 全負荷型か特定負荷型か＝停電時に給電される回路の範囲。全負荷型は家全体の分電盤に、特定負荷型はあらかじめ選んだ回路にだけ給電します
• 自立出力（3kVA/6kVA）と電気方式＝同時にどれだけ使えるか、200Vを使えるか

ニチコンは製品ページで「特定負荷」という語を使っておらず、現行機を「6kVA(未満)とパワフルで、全負荷200Vに対応。停電時でも家庭全体で電気を使用し続けることが可能」と説明しています（ニチコン V2H・V2Lシステム）。「6kVA＝全負荷」ではなく、6kVA・単相3線式だから200Vを含む家全体をまかなえる、という順序です。

回路の範囲という軸は、一般的な蓄電池の全負荷型・特定負荷型の図で見ると具体的につかめます。

同社の生産終了品であるVCGシリーズの仕様表は、この差を読み解く材料になります。自立出力時の電気方式は、VCG-663CN3とVCG-663CN7が単相2線式AC101V・3kVA未満、VCG-666CN7が単相3線式AC202V・6kVA未満。単相2線式は100Vの回路にしか給電できないため、200VのエアコンやIH調理器は停電時に使えません。希望小売価格（税抜）は順に498,000円、548,000円、898,000円、保証期間は前2機種が2年、VCG-666CN7が5年でした（仕様一覧）。3kVA未満と6kVA未満で本体価格が35万〜40万円変わる構図です。

現行のVSG3シリーズは自立出力6kVAで全負荷200V対応。ニチコンのよくある質問ではメーカー希望小売価格1,280,000円（自動切替開閉器付き標準モデル、税抜）、重塩害モデル（VSG3-666CN7HS/VSG3-666CN7HB）は1,400,000円（税別）と案内されており、いずれも工事費は別途です。実際の取引価格は販売店に確認するよう明記されているため、総額は見積もりで押さえてください。

停電時に使える機器の目安

自立出力6kVAなら200VのエアコンやIH調理器も動きますが、ニチコンは仕様表で次の3点を注意事項として挙げています（仕様一覧）。

• UPS機能は搭載していない。自立運転中に放電能力を超えると再停電が発生するため、途中で電源が切れて困る機器にはUPSの併用を推奨
• 家庭用エレベータ、井戸水ポンプ、オフィス向け複合機等は停電時に使用できないことがある
• 単相2線式・3kVA未満の機種は100V回路のみ。200V機器は動かない

「家全体が普段どおり」ではなく、「200Vを含む主要な家電は動くが、起動電流の大きい設備と無停電が必要な機器は別枠」と考えるのが実態に近い設計です。

もうひとつ、選定時に見落とせないのが補助金の対象型式かどうかです。次世代自動車振興センターの型式ごとの補助金交付上限額（2026年7月17日更新・PDF）を見ると、掲載されている型式の放電出力はおおむね5.5〜9.9kWで、VCG-663CN3やVCG-663CN7の記載はありません。3kVAクラスの在庫品を選ぶと補助金の対象型式から外れる可能性があり、中古品については東京都が「助成対象になるのは新品に限ります」と明記しています。機種ごとの比較はV2H機器の比較にまとめています。

2026年8月時点の補助金の受付状況

国：令和7年度補正予算 V2H充放電設備補助金（受付終了）

次世代自動車振興センターが実施していた制度です。応募要領（PDF）によると内容は次のとおりでした。

• 交付申請期間：当初は令和8年7月17日（金）〜令和8年9月30日（水）17時。ただし2026年8月28日到着分で予算額を超過したため、センターは交付規程第21条にもとづき申請期間を短縮し、2026年8月27日（木）中にセンターへ到着した交付申請をもって受付を終了（8月28日（金）以降の到着分は無効、次回公募は未公表。出典: 受付終了のお知らせ（2026年8月28日・PDF））
• 設備費：購入費（税抜）×補助率2分の1以内と、型式ごとにセンターが定める補助金交付上限額のいずれか低い額。上記の型式一覧では上限額の最大が75万円
• 設置工事費：個人宅等その他の施設は1基設置で上限55万円、公共施設・災害拠点は1基設置で上限95万円
• 順序の制約：V2Hの発注および施工の開始は交付決定日以降である必要があります
• 実績報告の提出期限：令和9年1月29日（金）
• 設置完了日から5年間、継続的な管理・運用が求められます

この事業は「災害時に、電気自動車等の外部給電機能の活用を促進することによるレジリエンスの向上を図ること」を目的としており、設置場所の情報を国や地方公共団体と共有し、災害時に要請があれば可能な限り協力することが前提です（事業概要）。

東京都：令和8年度 戸建住宅におけるV2H普及促進事業（受付中）

クール・ネット東京の令和8年度 戸建住宅におけるV2H普及促進事業とよくある質問（PDF）によると、助成額は次のとおりです。

• 通常申請：助成金額＝助成対象経費×2分の1 − 国等の補助金額（上限50万円）
• 増額申請：助成金額＝助成対象経費×10分の10 − 国等の補助金額（上限100万円）
• 増額の条件：発電出力50kW未満の太陽光発電システム、EVまたはPHEV（車検証の燃料の種類が「電気」または「ガソリン・電気」）、V2Hの3つが実績報告時に揃っていること。太陽光は既設でもよく、EVも新規購入である必要はありません
• 事前申込：V2Hの売買契約またはリース等の契約を締結する前に行う必要があります。受付期限は令和9年3月31日（水）17時で、事前申込の有効期限は受付日から1年
• 対象機器の要件：設置された日において、次世代自動車振興センターのクリーンエネルギー自動車導入促進補助金の対象機種であること

国と都の併用は可能ですが、上の式のとおり都の助成額から国の補助額が差し引かれます。都は「東京都の助成金額が0円になる場合は申請ができません」と明記しています。補助金の詳細はV2H補助金の最新情報も参照してください。

蓄電池側は国の補助が止まっている

一方、蓄電池を併せて検討している場合、国の「令和7年度補正 DRリソース導入のための家庭用蓄電システム等導入支援事業」（1申請あたり上限60万円）は2026年5月29日に交付申請額が予算に達して公募終了しており、次回は公表されていません（SII 公式）。自治体の助成は継続しており、東京都の令和8年度 家庭における蓄電池導入促進事業は10万円/kWh、DR実証に参加しない場合の上限は120万円/戸です。

V2Hの弱点と、備えとしての現実的な設計

弱点1：EVが自宅になければ機能しない

これがV2H最大の構造的な弱点です。日中に車で外出しているあいだに停電した場合、V2Hは何もできません。

蓄電池との併用でこの穴を埋める

EVの在宅・不在に関係なく供給したいなら、定置型の蓄電池を併用する形になります。ニチコンは家庭用蓄電システムの容量を5kWh〜19.9kWhとしており、EVの数十kWhには届きませんが、EVが留守でも動く点が違います。ただし前述のとおり国のDR家庭用蓄電池補助は2026年9月時点で新規申請ができないため、併用を前提にする場合は自治体助成の枠で試算してください。判断材料は蓄電池とV2Hの比較にまとめています。

弱点2：残量管理をしないと容量が意味を持たない

先述のとおり、確保できる日数は「そのときの残量」で決まります。何日分を備えたいかを先に決め、必要な残量を日常的に残す運用にするのが現実的です。たとえば1日10.7kWhで3日分なら約32kWh。リーフの78kWh仕様なら使える幅の半分程度で足りますが、サクラは満充電でも容量が届きません。ニチコンのVSG3シリーズは専用アプリまたは室内リモコン（オプション別売）から運転モードや充放電時間帯を設定でき、残量の運用はここで管理します。

太陽光があると前提が変わる

停電が長期化する場合、日中に太陽光で発電してEVに充電し、夜はV2Hから家へ放電するサイクルを組めば、蓄えた分を使い切って終わりにはなりません。東京都の増額申請（助成対象経費×10分の10 − 国等の補助金額、上限100万円）も太陽光とEVまたはPHEVを実績報告時に所有していることが条件になっており、制度面でも太陽光との組み合わせが優遇されています。