給湯器の光熱費は、うわさの金額ではなく「効率」で比較できます。 国の補助事業やトップランナー制度が方式ごとに効率の基準値を公表しているので、それを使えば「同じ量のお湯を沸かすのに、どれだけエネルギーが要るか」を自分で計算できます。
そして重要なのは、効率の差がそのまま光熱費の差になるわけではないことです。電気とガスでは1MJあたりの単価が違うためです。この記事では、公的な効率値と単価の調べ方を分けて整理し、広告の「年間◯万円おトク」を自分で検算できる状態を目指します。
【2026年8月25日時点】 国の「給湯省エネ2026事業」は交付申請を受付中で、予算に対する補助金申請額は39%(撤去加算は19%)です。予算上限に達し次第終了するため、契約前に最新の申請状況を確認してください。出典: 給湯省エネ2026事業
この記事でわかること
- 従来型ガス・エコジョーズ・ハイブリッド・エコキュートの公的な効率の基準値
- その効率から必要エネルギー量を自分で計算する手順(式つき)
- 電気・LPガスの公的な目安単価と、自宅の単価の確認方法
- 給湯省エネ2026事業の補助額と要件(2026年8月時点)
- エコキュートを選ぶ前に確認したい運転音・タンク容量・地域仕様
給湯器の光熱費は「熱効率」で決まる
方式ごとの公的な効率の基準値
給湯器の効率は、メーカーが自由に名乗る数字ではなく、規格と国の制度で定義された指標があります。2026年8月時点で公表されている値を並べます。
| 方式 | 効率の指標と公的な値 | 根拠 |
|---|---|---|
| 従来型ガス給湯器 | 2006年度基準エネルギー消費効率 81.7% | ノーリツがランニングコスト試算の「従来給湯器」に用いる前提値 |
| エコジョーズ(潜熱回収型ガス) | モード熱効率 90%以上(給湯単能機・ふろ給湯器)、給湯暖房機は給湯部熱効率 95%以上 | 賃貸集合給湯省エネ2026事業の補助対象要件 |
| エコフィール(潜熱回収型石油・直圧式) | モード熱効率 91%以上 | 同上(石油給湯機の貯湯式は80%以上) |
| ハイブリッド給湯機 | 年間給湯効率 108%以上(JGKAS A705)、性能加算は116.2%以上 | 給湯省エネ2026事業の補助対象要件 |
| エコキュート | 年間給湯保温効率 2.7〜3.5(=270〜350%) | 省エネ法トップランナー制度の2025年度目標基準値。タンク仕様・寒冷地区分で異なる |
出典: ノーリツ エコジョーズについて、賃貸集合給湯省エネ2026事業 対象要件、給湯省エネ2026事業 ハイブリッド給湯機、同 ヒートポンプ給湯機(エコキュート)
エコキュートだけ100%を超えているのは計算間違いではありません。ヒートポンプは電気で熱を「作る」のではなく、空気中の熱を「集めて運ぶ」機械なので、投入した電気エネルギーより大きな熱量を取り出せます。ハイブリッド給湯機の108%以上も、ヒートポンプとガス給湯器を組み合わせた結果です。
なぜ排気熱の回収でガス代が下がるのか
エコジョーズは、従来なら捨てていた排気の熱を二次熱交換器で回収します。ノーリツは「給湯器は燃焼する際に200℃に近い排気ガスを排出しています。二次熱交換器という部品で、その熱を給水に伝え『回収』することで高効率を実現しています」と説明しています(出典: ノーリツ エコジョーズについて)。リンナイもRUFシリーズのエコジョーズについて、「排気熱 約50℃」を再利用する仕組みを図示しています(出典: リンナイ ガスふろ給湯器 RUFシリーズ)。
なお、エコジョーズは構造上ドレン水(排気を冷やしたときに出る水)が発生します。ノーリツは「給湯器内の中和器(炭酸カルシウム)を通って中和され、排水されます」と説明しており、設置には排水経路が必要です。賃貸集合給湯省エネ2026事業に、浴室へのドレン水排水工事(三方弁工事・三本管工事)や共用廊下を横断するドレン排水ガイド敷設工事への加算が用意されているのも、この工事が現場によっては手間になるためです。
我が家の年間光熱費を自分で試算する
ステップ1: 年間の給湯負荷を置く
住宅の省エネ計算では、家庭が1年間に必要とするお湯の熱量が標準化されています。ノーリツが公開しているランニングコストの算出条件では、年間給湯・保温負荷18.3GJ(給湯16.6GJ、追いだき1.7GJ) を、平成28年省エネルギー基準に準拠した「エネルギー消費性能計算プログラム(住宅版)Ver3.8.0」(6地域)で算出した値として使っています(出典: ノーリツ エコジョーズについて)。
6地域はおおむね東京や大阪などの温暖地です。寒冷地ならこれより大きく、単身世帯なら小さくなります。あくまで比較の物差しとして使ってください。
ステップ2: 効率で割って、投入エネルギーを出す
必要な熱量が同じでも、効率が違えば投入するエネルギーは変わります。18.3GJを前掲の効率で割ると、次のようになります。
| 方式 | 効率 | 年間の投入エネルギー | 従来型ガス比 |
|---|---|---|---|
| 従来型ガス給湯器 | 81.7% | 約22.4GJ | ― |
| エコジョーズ | 90% | 約20.3GJ | 約9%減 |
| ハイブリッド給湯機 | 108% | 約16.9GJ | 約24%減 |
| エコキュート | 2.7(270%) | 約6.8GJ(=約1,883kWh) | 約70%減 |
| エコキュート | 3.5(350%) | 約5.2GJ(=約1,452kWh) | 約77%減 |
※エネチョイス編集部が、前掲の公的な効率値と18.3GJという前提負荷を割り算しただけの概算です。1kWh=3.6MJで換算しています。省エネ基準の計算プログラムと年間給湯保温効率(JIS C 9220)は前提条件が完全に一致するわけではないため、方式間の桁感をつかむための目安として見てください。
リンナイはガスふろ給湯器RUFシリーズのページで、エコジョーズについて「熱効率が上がることでガス消費量を約13%削減」と記載しており、上の約9%という基準値ベースの計算より大きい削減率を示しています(出典: リンナイ ガスふろ給湯器 RUFシリーズ)。国の補助要件は「90%以上」という下限なので、実機の効率がそれを上回ればもっと下がる、という関係です。
ステップ3: 単価を掛ける
ここが金額に変わる部分で、いちばん誤解が多いところです。効率が3倍でも、燃料の単価が3倍なら光熱費は変わりません。
公的に参照できる目安単価は次のとおりです。
- 電気: 31円/kWh(税込)。全国家庭電気製品公正取引協議会が定める「電力料金の目安単価」で、令和4年7月22日に改定された値です(出典: 全国家庭電気製品公正取引協議会 Q&A)
- LPガス: 一般用(家庭用)10m³使用時の全国平均9,785円。石油情報センターの2026年7月31日調査値で、地域差が大きく、関東9,227円から北海道11,569円まで開きがあります(出典: 石油情報センター 一般用プロパン価格(毎月調査))
- 都市ガス: 会社ごとに料金表が異なり、原料費調整で毎月変わります。契約中のガス会社の料金表で単位料金を確認してください
電気の目安単価31円/kWhを当てはめると、エコキュートの給湯にかかる電気代は年間で約45,000〜58,000円になります(1,452〜1,883kWh×31円)。ただしエコキュートは夜間が割安な料金プランで運用されることが多く、その場合はこれより下がります。自宅の請求書の単価で計算し直すのが、いちばん確かです。
メーカーの「年間◯円おトク」を読むときの注意
各社が示す節約額には、算出条件が添えられています。たとえばノーリツのランニングコスト試算は、LPガス5.9円/MJ、電気31円/kWh、水道265円/㎥という単価と、前述の18.3GJという負荷を前提にしています。条件が違えば金額は変わります。
見るべきポイントは3つです。
- どのガス種か(都市ガスかLPガスか。LPガスのほうが削減額は大きく出やすい)
- 何と比較しているか(従来型ガス給湯器か、電気温水器か)
- 省エネ運転機能の使用を前提にしていないか(ノーリツの「エコスイッチ」のように、シャワー流量を10L/分→8L/分に絞るなどの条件が含まれる場合があります)
この3点が違えば、そもそも比較になりません。光熱費シミュレーションの読み方はエコキュートの電気代の考え方でも整理しています。
初期費用と補助金は今どうなっているか
本体価格は、給湯器でもオープン価格としているメーカーが多く、公式サイトに価格が載っていないのが一般的です。工事内容(設置場所、配管、電気工事、ドレン排水、既存機器の撤去)でも金額が大きく動くため、価格は複数社の見積もりで確認するのが前提になります。
一方、補助金は金額が公開されています。国の給湯省エネ2026事業は令和7年度補正予算570億円(うち36億円は電気蓄熱暖房機・電気温水器の撤去分)で実施されています。
| 補助対象機器 | 基本額 | 性能加算額 | 補助上限台数 |
|---|---|---|---|
| ヒートポンプ給湯機(エコキュート) | 7万円/台 | 3万円/台 | 戸建2台、共同住宅1台 |
| ハイブリッド給湯機 | 10万円/台 | 2万円/台 | 戸建2台、共同住宅1台 |
| 家庭用燃料電池(エネファーム) | 17万円/台 | 加算なし | 戸建2台、共同住宅1台 |
さらに撤去加算として、電気蓄熱暖房機4万円/台(上限2台)、電気温水器2万円/台が用意されています。
条件面で押さえておきたいのは次の点です。
- 着工日は2025年11月28日〜予算上限に達するまで(遅くとも2026年12月31日まで)。交付申請は工事完了後
- 登録事業者との契約が必須。給湯省エネ事業者に登録した施工会社でないと申請できません
- エコキュートの基本要件にネット接続が入っている。「インターネットに接続可能な機種で、翌日の天気予報や日射量予報に連動することで、昼間の時間帯に沸き上げをシフトする機能を有するもの」、またはおひさまエコキュートであることが条件です
- 性能加算の要件は、「2025年度の目標基準値(JIS C 9220)+0.2以上の性能値」かつ「5%以上CO2排出量が少ないもの」
- 個人が導入する場合はJ-クレジット制度への参加意思の表明が必要(一括申請では不要)。また、給湯省エネ事業者が補助金の振込みを受けた後6年間は、国の承認なく機器を処分できない財産処分の制限がかかります
- 他の国庫補助との重複受給は不可
賃貸集合住宅のオーナー向けには別枠の賃貸集合給湯省エネ2026事業があり、エコジョーズ・エコフィールが対象で追いだき機能ありは7万円/台、なしは5万円/台。特定のドレン工事には3万円/台の加算があります(出典: 賃貸集合給湯省エネ2026事業)。
蓄電池側の国の補助金は現在ストップしている
太陽光や蓄電池とまとめて検討している方は、こちらも押さえておいてください。国の令和7年度補正 DR家庭用蓄電池事業(補助上限額60万円/申請)は2026年3月24日に公募が始まり、2026年5月29日に予算到達で公募終了しています。2026年8月時点で新規申請はできず、次回公募も未公表です(出典: SII 令和7年度補正 DR家庭用蓄電池事業)。一方、自治体の制度は動いており、東京都の令和8年度 家庭における蓄電池導入促進事業は10万円/kWh、DR実証に参加しない場合は上限120万円/戸です(出典: 東京都 家庭における蓄電池導入促進事業)。制度全体は2026年の補助金ガイドにまとめています。
エコキュートを選ぶ前に確認したい3つのこと
1. 運転音と設置場所(これがいちばんの落とし穴)
エコキュートは屋外のヒートポンプユニットが動きます。消費者安全調査委員会は2014年12月19日、「家庭用ヒートポンプ給湯機から生じる運転音・振動により不眠等の健康症状が発生したとの申出事案」の事故等原因調査報告書を公表しました。同報告書は、ヒートポンプ給湯機が「深夜電力を利用するため、一般的には午後11時から午前7時までの時間帯に稼動する」と説明したうえで、調査した19事案について次のように報告しています。
ヒートポンプ給湯機の設置場所は、発症者の寝室から5m以下が19事案中13事案であった。寝室までの距離が短い、窓等の開口部に近い等、「騒音等防止を考えた家庭用ヒートポンプ給湯機の据付けガイドブック」に沿って設置されているとは言い難いものが多くみられた。 (出典: 消費者安全調査委員会 事故等原因調査報告書【概要】)
同報告書が引用する日本冷凍空調工業会の据付けガイドブックは、据付け場所の選定ポイントとして次の3点を挙げています。
- お客様および隣接するご近所様の寝室の傍は避ける
- ヒートポンプユニットの近辺(上方向含む)に窓や床下通風口等の音の侵入口があれば極力距離をとる
- ヒートポンプユニットの周囲に極力スペースを設け、壁や塀で音が反射しないように工夫する
さらに同報告書は、このガイドブックの認知率について「電器店及び電気工事業者では約2割、工務店及びハウスメーカーでは約3割であり、普及が不十分である状況が判明した」と記載しています。施工側が知らない可能性を前提に、こちらから確認する必要があるということです。
見積もり段階で設置位置を図面に落としてもらい、自宅と隣家の寝室からの距離を確認する。 これは光熱費より先に潰しておくべき論点です。
2. タンク容量は家族人数で決まる
エコキュートは貯湯タンクにお湯を貯める方式なので、容量が足りないと湯切れします。パナソニックは公式サイトで、タンク容量と人数の目安を次のように示しています(出典: パナソニック エコキュート 選び方ガイド)。
| タンク容量 | 目安人数 |
|---|---|
| 195L・300L | 2〜4人 |
| 370L | 3〜5人 |
| 460L | 4〜7人 |
| 560L | 5〜8人 |
来客が多い、浴槽が大きいなら上の容量を検討する余地がありますが、容量が大きいほど本体も大きくなり、設置スペースと搬入経路の制約が増えます。
3. 地域仕様(寒冷地・塩害地)と効率の基準値
エコキュートには一般地向け・寒冷地向け・塩害地向けの仕様があり、コロナは製品ラインアップをこの3区分で整理しています(出典: コロナ エコキュート)。
そして重要なのは、寒冷地では効率の基準値そのものが低く設定されていることです。給湯省エネ2026事業が示す2025年度目標基準値は次のとおりです。
| 想定世帯・貯湯容量 | 一般地 | 寒冷地 |
|---|---|---|
| 少人数 | 3.0 | 2.7 |
| 標準・320L未満 | 3.1 | 2.7 |
| 標準・320L以上550L未満 | 3.5 | 2.9 |
| 大容量・550L以上 | 3.2 | 2.7 |
| 多缶 | 3.0 | 2.7 |
出典: 給湯省エネ2026事業 ヒートポンプ給湯機(エコキュート)
同じ「標準・320L以上550L未満」でも、一般地の3.5に対して寒冷地は2.9です。温暖地向けの試算をそのまま寒冷地に持ち込むと、期待した削減額に届きません。
なお給湯省エネ2026事業の補助を使うなら、前述のとおり機器がインターネットに接続できることが要件です。設置場所にWi-Fiが届くかどうかも、施工前に確認しておきましょう。
タイプ別・給湯器の選び分け
ここまでの事実を、判断材料に並べ直します。
- 都市ガスエリアで、設置スペースに余裕がない: エコジョーズが現実的です。ドレン排水の経路が確保できるかを見積もりで確認します。ただし持ち家のエコジョーズ単体は給湯省エネ2026事業の対象外(同事業の対象はエコキュート・ハイブリッド・エネファームの3方式)で、国の補助が用意されているのは賃貸集合住宅向けの賃貸集合給湯省エネ2026事業です。同事業が定めるモード熱効率90%以上(給湯暖房機は給湯部熱効率95%以上)は、持ち家でも機種選びの効率の目安として使えます
- LPガスエリアで、屋外に置き場所がある: エコキュートへの切り替えメリットが相対的に大きくなります。LPガスは地域差が大きく、石油情報センターの2026年7月31日調査でも10m³使用時の全国平均9,785円に対し北海道11,569円と開きがあります
- 設置スペースが限られるがヒートポンプの効率も欲しい: ハイブリッド給湯機という選択肢があります。補助要件は日本ガス石油機器工業会の規格(JGKAS A705)による年間給湯効率108%以上で、補助額は10万円/台と手厚めです。ノーリツは「HPHB R290 145L MODEL」などをラインアップしています(出典: ノーリツ ハイブリッド給湯・暖房システム)。個別の型番が補助要件を満たすかは、販売店で確認してください
- 停電対策も兼ねたい: エネファームは補助額17万円/台で、補助要件に「気象情報と連動することで、停電が予想される場合に、稼働を停止しない機能を有するもの」が入っています(出典: 給湯省エネ2026事業 家庭用燃料電池)
太陽光・卒FITと組み合わせるなら
2026年度の住宅用FIT(10kW未満)は、1〜4年目が24円/kWh、5〜10年目が8.3円/kWhです(出典: 資源エネルギー庁 買取価格・期間等)。5年目以降の単価がここまで下がると、余った電気を売るより自宅で使うほうが有利になる場面が増えます。
給湯はその受け皿として使いやすい用途です。給湯省エネ2026事業がエコキュートの基本要件に「日射量予報に連動して昼間の時間帯に沸き上げをシフトする機能」またはおひさまエコキュートを挙げているのも、昼の太陽光を給湯に回す運転が政策的に想定されているからです。ただし**「実質ゼロ」になるかは発電量と使用量の重なり次第**で、屋根の向き・容量・在宅パターンで結果が変わります。詳しくは卒FIT後の余剰電力の使い道とエコキュートの機種比較を参照してください。
見積書では、機種の型番、年間給湯保温効率(またはモード熱効率)の値、タンク容量、設置位置、ドレン排水と電気工事の有無、補助金の申請主体と時期が書面に落ちているかを確認しましょう。書面の読み方は見積書のチェックポイントで解説しています。
まとめ
- 給湯器の光熱費比較は、公的な効率値で読む。従来型ガス81.7%、エコジョーズ90%以上、ハイブリッド108%以上、エコキュート2.7〜3.5(270〜350%)が2026年8月時点の基準
- 同じお湯を沸かすのに必要なエネルギーは、エコキュートなら従来型ガスの約1/3〜1/4。ただし電気とガスは単価が違うため、金額差は自宅の請求書の単価で計算する
- 国の給湯省エネ2026事業は受付中(エコキュート7万円+加算3万円、ハイブリッド10万円+加算2万円、エネファーム17万円)。2026年8月25日0時時点の申請額は予算の39%で、上限到達で終了する。蓄電池側のDR補助金は2026年5月29日に公募終了済み
- エコキュートは運転音と設置位置が最大の実務論点。消費者安全調査委員会の報告では19事案中13事案で寝室から5m以下に設置されていた。契約前に図面で距離を確認する